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投資信託について勉強してみた（その１５）～投資信託にかかる費用～

こんにちは。gooです。

投資信託について勉強するシリーズ、”その１５”をお送りします。

今回は、「投資信託にかかる費用」にスポットを当てて、勉強してみました。

投資家が直接支払う費用

投資信託について、投資家が直接支払う費用は、次のように、分けることができます。

購入時

投資信託を購入するときに、販売会社に支払いが発生します。

これを、”購入時手数料”といいます。


この費用の額は、投資信託によって様々ですが、手数料のかからない投資信託（ノーロード）もあります。

また、購入時、手数料がかからないと思っていても、解約時にまとめて支払うものもあるので、注意が必要です。

収益分配時(分配金受取)

投資信託で、分配金の支払いが発生したときに、税金を支払わなければいけません。

これは、所得税15％と地方税5％、合わせて20％の税金がかかることになっています。


ただし、2013年1月1日から、復興特別所得税2.1％が所得税にかかりますので、現在、20.315％の税率が課されています。

解約時(償還時)

解約時(償還時)、次のような費用が発生します。

信託財産留保額

この費用は、残された投資信託の運用にかかるコストを、負担する目的で支払うものです。

投資信託の運用中に、途中で解約されてしまうと、運用している株式等の売却や、組み直しが発生してしまいます。

その際に、費用が発生するため、換金する投資家に負担してもらう仕組みになっています。


投資信託によっては、費用が発生しないものもあります。

所得税・地方税

投資信託の解約時(償還時)の基準価額が、購入したときの基準価額を超えているときに、税金が発生します。

収益分配時(分配金受取)のときと同様に、20.315％の税率が課されます。

間接的に支払っている費用

投資信託について、投資家が間接的に支払っている費用は、次のように、分けることができます。

毎日

投資信託を保有している間、次のような費用が発生しています。

運用管理費用(信託報酬)

運用管理費用(信託報酬)は、次のような費用になります。

• 運用会社：運用にかかる費用と報酬

• 信託銀行：資産の保管と管理に対する費用

• 販売会社：収益分配金や償還時の支払事務手数料や、運用報告書の発送費用等

監査報酬

監査報酬は、公認会計士等にかかる費用になります。

法律で監査が義務付けられているので、必ず発生する費用です。

株式などの売買時

株式などを売買するときに、費用が発生します。

これを、売買委託手数料といいます。

売買の頻度や、金額などによって額が変わります。

投資信託にかかる費用のまとめ

今回、投資信託にかかる費用について勉強しました。

勉強してきたとおり、投資信託にかかる費用は様々なものがあります。

この費用は、必要なものもありますが、自分で投資信託の商品について、きちんと勉強して、選択できれば、減らせそうなものもあります。


そのためには、各投資信託が出している、投資信託説明書(目論見書)を確認していかないといけません。

それ以外には、ネットの力を借りて、詳しく解説しているWEBサイトを、見るのもいいかもしれません。


そこで得た知識から、どの商品が良いか、自分で判断することが大切だと思います。





今回は、この辺で失礼します。
ありがとうございました。

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